「大阪ガスエコ住まい特約店」とは、
大阪ガスが提供する太陽光発電サービスの『スマイルーフ』の
販売施工を行う、大阪ガスの特約店です。
※大阪ガス株式会社の公式サイトへ移動します。
災害時も、
家族の日常を守り続ける家
10年以上のガス会社様をはじめとするインフラ系企業様との活動において、非常時でも皆さまの快適な暮らしを守るための新たな取り組みを株式会社T-TOPとしてスタートいたしました。
避難所へ行かずに住み慣れた我が家で過ごせる『在宅避難ができる家づくり』を推進し、ガスの復旧方法や災害対策の方法などの暮らしに役立つ情報をご提供しております。
累計提携先企業数
16 件災害対策情報提供件数
約15,000 件以上
住み慣れた家で過ごし続けるためには、食料などの備えに加え、
インフラの停止に備えた住まいの機能が不可欠です。
断水や停電が起きても、家族の笑顔を守るために、
私たちが大切だと考える『3つの備え』をご紹介します。
在宅避難を可能にする
3つの備え
ガス
大地震が起こると、ガスが自動停止することはご存知ですか?
ガスメーターには、震度5相当以上の揺れを感知すると二次災害を防ぐために自動遮断する仕組みが備わっています。
万が一の際にも落ち着いて対応できるよう、今のうちにメーターの復旧方法を確認しておきましょう。
ボタンひとつで復旧可能に

生活用水
国が推奨する飲料水の備蓄は、1人あたり1日3リットル。最低でも3日分(9リットル)は、家族の人数分を常にストックしておく必要があります。
また、飲み水と同じくらい深刻なのが、トイレなどの「使う水」の問題です。
避難所の不衛生なトイレを避けようと水分摂取を控え、体調を崩してしまう二次被害は後を絶ちません。
「飲む水」は備蓄で守り、「使う水」はエコキュートのタンクや湯船の溜め置きで補う。この両輪の備えがあってこそ、断水下でも家族の健康と尊厳を守り抜くことができるのです。
断水時の強い味方。
エコキュートの水を「生活用水」に。
万が一の断水時、頼りになるのがエコキュートの貯湯タンクです。タンク内には約370リットル※(ポリタンク約18個分以上)もの水が常に蓄えられており、非常用の取水口から取り出すことで、トイレの洗浄や体拭きなどの生活用水として活用できます。
※タンク容量により異なります。
※飲用には適しませんのでご注意ください。
電気
過去の震災でも数日間にわたる停電が各地で発生しました。
「夜が真っ暗で過ごせない」「スマートフォンの充電が切れて情報が得られない」という切実な問題は、住み慣れた家を離れる決断をせざるを得ないほど深刻です。
そこで今、注目されているのが、家で電気を「創り、貯める」仕組みです。
太陽光パネルと蓄電池を備えた住まいなら、停電を検知して自動で電気が切り替わり、夜になってもお部屋に明かりが灯り続けます。
「蓄電池」で停電時でも
日常を諦めないために。
蓄電池とは、その名の通り「電気を貯めておくための大きなバッテリー」のことです。 太陽光で創った電気を貯めておくことで、停電時でも日が落ちてからの「夜の暮らし」を支えます。暗闇の不安を解消し、住み慣れたわが家で家族が安心して眠れる環境を整えます。
※非常時に使用できるのは、事前に計画した特定のコンセントやスイッチのみとなります。同時に使える家電には限りがあるため、蓄電池の残量に注意しながらお使いください。なお、安全上の理由から、生命に関わる医療機器などの接続はできません。蓄電池の電力がなくなった場合は使用できなくなりますので、日頃からの備えと管理が大切です。
「太陽光発電システム」で
停電時でも安心。
災害による停電が発生しても、太陽が出ている間は創り出した電気をそのままご自宅で活用いただけます。周囲が暗い状況でも、太陽光発電があれば日中の「生活の質」を維持し、家族を守る力になります。
※発電量は天候に左右されます。より確実な備えには蓄電池の併用をおすすめします。
今、知っておくべき
避難の現実
避難所はあくまで緊急避難場所。
そこでの生活は想像以上に過酷です。
浴びられないシャワー
止まない話し声
女性や子供、高齢者の不安
見過ごせない「二次被害」の現実。
震災関連死は、直接死の約4倍にものぼります。
震災による犠牲者の多くは、揺れそのものではなく、 その後の過酷な避難生活による体調悪化や精神的ストレスが原因だと言われています。
●出典:内閣府非常災害対策本部「熊本県熊本地方を震源とする地裏に係る被害状況等について」(2019年4月12日)、熊本県危機管理防災課熊本地震等に係る被害状況等について【第306報】(2020年10月13日)

もしもの時でも、自宅で安心して過ごせるよう
災害対策の「正しい知識」と「設備」の導入をしましょう!
※住まいのエネルギー自給自足により、万が一の際もご自宅での生活継続を支える株式会社T-TOP独自のライフスタイル提案です。
あらゆる災害状況下での在宅避難を保証するものではありません。
発災時は国や自治体からの避難情報に十分留意し、周囲の状況に応じた適切な行動をお願いいたします。
